解約したくともなかなか応じてくれないアメリカ製ソフト( winzip driver updater )にクレームを！
コンピュータエンジニアに言わせると、リリースされたばかりの新しいOSはバグが修正しきれておらず、急いで導入すべきではないと言う。そんなことで新しいOSのインストールされたパソコンを買うことは急がないことにしていた。しかし仕事で使っている会計ソフト会社からアナウンスがあった。当社製品をお使いの皆さまへ「サポート」を提供するにあたり、対象ＯＳは Windows10 に限定させていただきます。古いWindowsをお使いの方は新しいＯＳに切り替えるようお勧めします、と。そんなことで昨年１月より新しいパソコン(Windows10)に切り替えた。
ある日、このあたらしいパソコン上に、winzip driver updater なるソフトが起動してきて、「使ってみませんか？」と。説明によれば、私のパソコンで使われている各種ドライバーソフトが最新のものかどうかこのwinzip driver updater がチェックしてくれ、必要に応じて古いドライバーソフトは最新のものに入れ替えてくれるという。どうやらThink Pad にプリインストールされていたようだが、昔から名前の知られた圧縮ソフト（WinZip）会社からの案内ということもあり、またパソコンメーカー（レノボ）が推奨するならばと使うことにした。ライセンスはカード払いで手続きが完了した。
ある時（昨年６月）、記憶ではWindowsのUpdateをした時だったと思うが、このソフト（winzip driver updater ）のライセンスが認識されなくなったのだ。このソフトメーカーのサポート宛てにメールをしてみたが返事がないのだ。幾度か送信してふと考えた。もしかしたらコイツラ日本語で対応出来るスタッフがいない？（少ない？）のではないかと。そこで英語で問い合わせをしてみた。"ようやく"返信があり新たなライセンスキーが送られてきて、それで再び使えるようになった。ヤレヤレ
11月に入って、今度は音声が出てこなくなった。最終的にはハードウェアが原因のようだったが、最初はWindowsの音に関連するドライバーのせいかと思った。いろいろネットで情報を探す中で、１つの解決方法としてOSのリセットを試みると良い、とあった。そこでOSをリセットした。MSOfficeなどはそのまま使えたが、前述のソフト（winzip driver updater ）は起動しなくなった。
前回この会社のサポートとのやりとりで苦労したことのある私は、無くて困るソフトではないので、そのまま（使わない）ことにした。ところがである、２月になってこのソフト会社から次年度のライセンス更新の連絡が来た。早速”更新しない旨の返信をした”が、それでもまた更新手続きのメールが来た。いいかげんにして欲しいと抗議のメールを送った。しばらく返信がこなかったので、やっと通じたか、と安心していたところ、新年度のライセンス料をカードで引き落とすと連絡が来た。
簡単な言葉で言うと”頭に来た”。再び、GoogleTranslationの出番だ。英語で書いた抗議メールを送った。きちんと使っているならばライセンス料を支払うのは当然だが、過去１年間にまともに使えなかったり、まともなサポートも得られなかった。ゆえに利用を中止すると伝えたにもかかわらず、なにゆえ新年度ライセンス料を払えと言うのか！！と。
どうやらこの会社、ライセンス料の徴収作業は別な会社（CLEVERBRIDGE）に委託しているようで、私からのクレームに対応してくれた担当者が、その会社とのやりとりをしているメールをCCで私に送ってきた。その中で、この人の新年度ライセンス料は払い戻し手続きをしてくれ、と伝えてくれていた。
数日後、ネットから、カード会社の支払明細確認をして見たところ、新年度のライセンス料、一端支払わされていたものの、払い戻し手続きがなされていた。
私はある程度の英語は出来るが、こうしたクレーム文は慣れていない。そこでGoogleTranslation（ちなみにGoogleTranslationはある程度英語が書ける人であればこそ、活用出来るツール）を使ってなんとか私の言いたいことをメールした。どうだろうか、短期海外生活のある私でも、こんな具合にもたつくと、イライラしどうしだったが、英語は得意ではない、という人達が、どうようの状況に身を置かれたらどう対応するのだろうか。すんなり諦めて、「たった4505円だから、まあイイヤ」と払ってしまっているのだろうか。しかし、使えているものならば、まだこの4505円も意味あるものとなるのかもしれないが、使えていなかったとしたら、どうするのだろうか。念のため東京都の消費者相談センターに連絡してみると、「今後こうした問題が増えてくると考えている」とのことだった。しかし、彼らが具体的に個別対応をしてくれる訳ではない。あくまで自分で解決する必要があるのだ。
今後、海外のソフト会社が日本人にオンラインで売り込んでくるカタチは増えてくるだろう。今回のこのソフトのように、見栄え上ではきちんと(？)日本語化されていれば何かあっても日本語でクレームを伝えれば良い、と思うだろう。しかし、ソフトの日本語化と、相手の会社の日本語化度には大きな開きがある場合が出てくる。そうなった時は、英語が得意でも不得意でも、簡単な英語で良いので、どんどん主張しないと相手はミスを改めてはくれないだろう。
そう、争いを好むと好まないとにかかわらず、人間、生きていると戦わなければいけない状況になることもあるのだ。
補足：
日本経済新聞、3月27日朝刊の、なんと一面で取り上げていたのが「ダークパターン」というトピックス。ここで取り上げられていたのが、アマゾンのケース、何かを購入しようとすると最初から「定期お得便」となっているまとめ買いを誘う手法。１つで良いのに、まとめて買うと1本当たりの値段が安くすみますと、自動的にまとめがいを誘うケースだ。私の記憶にあるところでは、ドッグフードを買おうとすると、１袋単価より安い値段でまとめ買い（毎月同じものをお届けします、と）誘うメッセージが出る。気がつく範囲では、デフォルト値が「まとめ買い」になってはいないが、モノによっては、デフォルト値がまとめ買いになっているのだとか。
売上を伸ばしたいがために、なんともセコイやり方をするものだ。